なんでも道しるべ

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【2018年8月ひふみアカデミー】7月騰落率がTOPIXから大きく負けてショック!?

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少し遅くなりましたが、2018年8月の「ひふみアカデミー」を見ましたので、内容の紹介と感想を書きたいと思います。

今年に入ってから、ひふみ投信の調子が今一つのようです。

特に、4月は例年TOPIXに負けるということですが、夏場になってからもTOPIXに負けているということで、評判が良くないですね。

けれど、アクティブファンドは信じるかどうかです。

信じられない場合は売却するしかありませんし、今後のパフォーマンスに期待するのであれば、下がっているときはバーゲンだと考えて買い増しするまでです。

我が家の場合は、毎月積立で10,000円、毎日積立で1,000円ずつ積み立てています。

買い増しまでは考えていませんが、月3万円近い積立は現在崩すつもりはないです。

基準価額が下がっていることから、安いので、口数を多く買えるチャンスだと考えています。

それでは、ひふみアカデミーの内容にいきたいと思います。

■2018年7月騰落率

早速、話題の2018年7月の騰落率からいきます。

・2018年7月騰落率

  • TOPIX(配当込み) 1.30%
  • ひふみ投信 ▲1.46%

TOPIXがプラスだったのにも関わらず、ひふみはマイナスということで、その差は2.76ポイントもついてしまいました。

7月は市場が下がっている時に、特にひふみ投信の組み入れ銘柄が大幅下落していたようで、TOPIXに大きく負けてしまったようです。

7月はこんな調子だったので、「ひふみは終わった」的なネット投稿がかなり増えたように感じます。

レオスにもその声は届いているのと思いますから、今回のひふみアカデミーでは、なぜひふみが負けたのか、過去1年や数年を通すとTOPIXに大きく勝っているからといった説明が多かったように思えます。

ファンドは銘柄の騰落もありますが、純資産総額の流出も大きく影響してきますから、このようなコマーシャルも若干仕方ない部分はあるのかもしれませんね。

■2018年7月業種別騰落率

2018年7月の業種別騰落率のデータからは、ひふみ投信に組み入れが多い「小売業」「サービス業」がマイナスになっています。

TOPIXがプラスになった要因としては、原油先物が上昇しているので、「石油・石炭製品」が+9.9%と大きく寄与していたことと、中国やアメリカの企業業績は堅調だったことから、「鉱業」「鉄鋼」といった業種が良かったことが効いているようです。

ひふみ投信にとっては厳しい月だったようですが、上がるのを追っかけても仕方ないですからね。今後に期待していきたいと思います。

保有銘柄推移からは、大きな変動はなさそうです。

国内株式比率、海外株式比率、現金比率、銘柄数も大きな変化は見られなかったので、TOPIXに負けているかといってバタバタと何かをしているわけではないのかなと感じます。

■ひふみ投信の保有銘柄推移

1ヶ月の単位では大きな変化はないそうですが、保有銘柄分類を半年で変化を見ると、段々と変わっているようです。

特に海外銘柄の比率が10%程度まで上がっているとのことで、海外銘柄は「外需グロース」に分類されると言っていました。

「外需グロース」は、半年前(2018/1/31)は33.7%で、7月末で32.0%なので大きな変動が無いように見えますが、海外比率が2%程度から10%程度まで大きく上がっているので、海外銘柄が増えた分、国内銘柄の「外需・グロース」が減ったと言えるそうです。

そうみると、国内銘柄は外需関係の銘柄を減らして、内需関係の銘柄を増やしているようです。特に「内需グロース」を増やしていると見えます。

また、外需に関しては、海外銘柄によって保有するという戦略と見えます。

ひふみはTOPIXに負けないパフォーマンスを出す必要があるので、守りながらもグロース株で勝負しなければ市場平均のTOPIXには大きく勝てないでしょうね。

特に、信託報酬の手数料で1%近くを取るわけですから、大きく勝たないとリターンが悪くなります。

海外銘柄の「外需グロース」と国内銘柄の「内需グロース」で勝負してきていると言えると思います。

2018年の前半の現状はTOPIXに負けていますが、2018年後半や来年に向けて大きく上昇してほしいですね。

■MiFID2から考える将来

今月のトピックスは「MiFID2(ミフィッドツー)」と呼ばれる新ルールの話でした。

今年に欧州で始まった新ルールとのことですが、証券関係の手数料の使い道を分けて、明確にして、個別で徴収していくということになったそうです。

米国や日本ではまだ始まってないとのことですが、徐々に浸透していくだろうという話でした。

結局は手数料という大きな括りで徴収していた費用をもっと細分化して徴収するような新ルールとのことですが、これにより、特に「企業調査」や「企業面談」に関する情報が減ってくるということらしいです。

力のあるファンドは自らの力で調査できるけれど、力のないファンドは証券会社に頼っていた部分が頼れなくなるので辛い運用を強いられるということでしょうか。

そうなると独立系のファンドは純資産総額が大きくないと、調査費用が捻出できなくなるので、ひふみ投信のような巨大ファンドがどんどん成長してくことになりますね。

個人投資家にとっては良いファンドは選別しやすくなるし、手数料も安くなる可能性が出てきたので、良いことかもしれません。

ただ、アナリストやファンドマネージャーなどは仕事が減ってくることになりますね。

藤野氏は「アナリストは職種的に高給取りが多いですからね」と言っていました。

大企業であっても手数料の徴収が出来づらくなると、従業員への給与も確保できなくなりますから、部署縮小、人員整理が始まるかもしれません。

このような話を聞くと、世の中が変化していき、能力のない人へ給与を支払いにくい環境ができてきているように感じます。

現役の若い世代や、これから社会に出ていく学生・子どもは、学歴だけでなく、何の能力を付けて社会で活動していくかを考えていかなくてはならないということです。

親世代の古い考えで生活を送っていると足元すくわれるかもしれません。