米国指標のインデックスファンドの保有の見直しについて、以前の記事で書きました。
ETFの「SPDR S&P500」から投資信託の「iFree S&P500インデックス」に移してみたが… - なんでも道しるべ
実際には、米国のS&P500指標のインデックスファンドを変更しました。
これまでは、日本市場で取引可能なETFである「SPDR S&P500」を買付していました。
カブドットコム証券のフリーETFなので、売買手数料が無料で売買が容易だったからです。
しかしながら、やはり基本に忠実に、長期保有することを基準とし、バイ&ホールドで運用することにしました。
そこで、ETFではなく、タイムラグによって売買抑制になる投資信託を選びました。
2017年度に商品化されています「iFree S&P500インデックス」を買い付けることにしました。
バイ&ホールドといっても、NISAで買い付けるETFを決めるまでの繋ぎではありますが。
先日、ようやく１００万円分の買付が完了しました。
■ボラティリティが大きい状況下で実行したが
このボラティリティの大きい時期にしなくても・・・と思いましたが、せっかく思いついたのに、抑制するのも性格上合わないので、思いついたら即実行です。
米国市場が、関税で揺れている真っ最中に実行したので、なかなか刺激的でしたが、ラッキーなことに、損することなく変更できたので良かったです。
５０万円ずつの２回で投資信託を買付して、約定日に逆にETFを売却するという方法です。
実際には、２回とも買付約定日が大きく下がった時でした。
したがって、ETFの売却は同日に行う予定でしたが、あまりにも下がっていたので、自律反発を狙って翌日に売却するようにしました。
偶然、２回とも翌日に反発しましたので、ラッキーです。
でも、本当に偶然だと思います。もし連日の下げだったら、無駄な損切りをする羽目になっていました。
■iFree S&P500インデックスの買付結果
実際に「iFree S&P500インデックス」を買付した結果です。
１つ目が、3/23に注文し、翌営業日に約定していたもので、基準価額が10,054円で５０万円分買付しました。
２つ目が、4/2に注文し、翌営業日に約定していたもので、基準価額が10,107円で５０万円分買付しました。
平均単価が10,081円となりました。
4/6の時点の基準価額が10,564円なので、やはり今はボラティリティが大きすぎます。
見た目では利益が出ているように見えますが、ETFの売却自体を考えると、2月初旬の段階に比べるとマイナスになっていますので、それが形を変えて戻っているだけですね。
■NYダウ平均の状況は…
S&P500指数で示すよりも、NYダウ平均で示した方が分かりやすいですので、それで示しますが、現時点では24,000ドルを挟んだボックス相場になっています。
偶然、そのボックス相場の中で下げている時に注文ができたので、良かったですが、投資信託の発注はとても難しいことが分かりました。
やはり、定期的な積立投資が一番効果的だと思います。
狙って安値で拾おうなってことは難しすぎますね。
S&P500指数は、私も追いかけてウォッチしていますが、NYダウに引っ張られるときと、ナスダックに引っ張られる時の二つがあり、おおよそこの２つの間に入ることが多いように見えます。
したがって、ボラティリティによる、高値拾いをできるだけ抑えたいのであれば、S&P500指数は非常に有効なルーツだと感じます。
ナスダック連動のインデックスファンドを買い付けていると、あまりにも変動が激しいので、疲れるかもしれません。
次の領域はNYダウ平均が25,000ドルのボックスに戻るかどうかです。
1/26の高値である、26,616ドルにはまだまだ先が長いです。
国際的な問題と、利上げの問題、財政の問題がありますので、もしかすると今年いっぱいは戻るのに時間を要するかもしれませんし、さらに下げ基調になるかもしれませんし、軽く戻るかもしれません。
こればかりは何とも分からないです。
ドル円も同じで、104.55円の安値から、まずは戻りの傾向にありますが、こればかりはいつまで続くかわかりませんし、どこまで戻るのかもわかりません。
■今年いっぱいは調整をしてほしいとも思う
市場も為替も同じことがいえますが、現時点で大幅調整に入ったり、円高になったりするのは特に問題ないです。
理由は、現時点で現金に戻して、使用することないからです。
長期運用の場合は、「へ」の字になることが最も厄介な運用結果になります。
現時点で下げているということは、投資信託の場合は、口数を増やしていることになりますので、とても有利です。
ただ、もし短期的に時価総額を確認すると減っている状態になります。
もう少し今の状態で、ガス抜きをしてほしいなと私は考えています。
というのは、株式市場を野放しに放置しておいて、リーマンショックのように、仕事の業務量にまで大きな影響を及ぼされる暴落が起きると、インカムが減ってしまうからです。
特にボーナスと残業代です。
この２つが減ると、少なからず現時点の積立投資を見直す必要が出てきます。
現状をできるだけ継続するためには、一気に経済回復・成長するのではなく、徐々にしてほしいと願います。
おそらく、各国の中央銀行も同じことを考えて対策を講じているのだと思いますが、市場は思うようにいかないものですよね。
米国の経済成長がかなり長く続いていると言われています。
今年いっぱいくらいは、市場はガス抜きをして、利上げを織り込むようになってほしいと思っていますがね。
それにしても、日本市場は米国市場と為替に翻弄され過ぎですね。
