昨日の記事で、この先の重要日程のイベントについて書きました。
特に、11/6に実施される米国中間選挙は、米国株中心として投資している人にとっては、非常に重要なイベントだと感じます。
株式市場に影響を与えそうな２つのイベント「米国中間選挙」「イギリスEU離脱問題」 - なんでも道しるべ
11/6に向けては、各証券会社も活発に案内しており、各種データや論評が目立ってきました。
そのなかで、いちより証券のMarket Plus執筆班が書かれた記事が非常に興味深かったので、紹介したいと思います。
「米国中間選挙の翌年は株価が上がる」と言われていますが、そのデータを見ると、なるほど、確かに、と思いますね。
（引用記事：米中間選挙は株高？株安？過去相場から見るアノマリー、MONEY PLUS、いちよし証券Market Plus執筆班、2018/10/24）
本日の記事は、この過去データから、現状10月に起きている大幅調整にめげずに、買い増し中の自分に奮起する意味で書きたいと思います。(笑)
■大統領任期4年のNYダウ騰落率
米国中間選挙の議席に対する位置づけは非常に重要であることと、共和党と民主党が「ねじれ」となるかによって、米中貿易戦争の沈静化に向けた動きとなるかの重要な局面だということについては、昨日の記事でも書きました。
株式市場に影響を与えそうな２つのイベント「米国中間選挙」「イギリスEU離脱問題」 - なんでも道しるべ
今回引用した記事には、米大統領の任期である1期4年のNYダウの平均騰落率が紹介されていました。
ここで、各年数は、1年目は大統領選挙の翌年、2年目は中間選挙の年、3年目は大統領選挙の前年、4年目は大統領選挙の年となります。
したがって、今年は2年目の中間選挙の年となり、3年目の大統領選挙の年が、イコール中間選挙の翌年となり、2019年となります。
各年のNYダウ騰落率は以下のとおりです。データは1950年～2017年の過去データから算出されたとのことです。
- 1年目 大統領選挙の翌年 ＋6.4％
- 2年目 中間選挙の年 ＋6.7％
- 3年目 大統領選挙の前年 ＋15.8％
- 4年目 大統領選挙の年 ＋5.3％
このデータを見る限り、3年目の大統領選挙の前年、イコール中間選挙の翌年が抜き出て株価が良好であることが分かります。
平均的に５～６％であるのが、この年だけ15％を超えているのですから凄いです。
これをアノマリーと扱われるそうでが、これだけデータが抜き出るとなんだか理由がありそうな気がしますね。
■月別での中間選挙前後の推移は
年単位でみると上記の結果でしたが、月別で中間選挙前と中間選挙後を比べると、中間選挙を終えた時点で、株価の上昇が始まるようです。
11月末の株価に比べると、翌年3月に＋8.7％、翌年の年末12月に＋17.5％とのことです。
あくまで過去のデータであり、平均ではありますが、これらの結果が出ていると、期待したくなるのもわかります。
10月は、10/10の米国から始まった大幅調整により、株価が低迷していますが、中間選挙までは耐えて、その後の上昇を待った方が良いかもしれません。
運用が上手な人は、おそらく、株式市場が過熱しているときにキャッシュポジションを高めて、現在の調整時に蓄えて、中間選挙の上昇によって、資産増大を狙っているのだと思いますが。
まあ、過去のデータなので、「今年や来年は違った・・・」とならないように願いたいものです。
なぜ中間選挙後の株価が堅調であるのか、という経験則が載っており、選挙後の政治の不透明感が払拭されること、2年後の大統領選挙を目指して政権が景気対策を本格化させることの先取りの可能性でした。
この理由も何となく納得できますね。
ただ、これを逆手に売りを仕掛けてくる短期筋もいるはずですから、どうなっていくのか楽しみです。
ちなみに、日本株への影響も書かれていましたが、日本株の価値は日本企業の業績に大きく影響されるので、米国中間選挙後の株高の影響はかなり限定的と書かれていました。
日本株中心に投資をしている人は、残念な言い回しではありますが、日本株が米国に付いて行けていたら、今頃はバブル期の最高値を更新しているはずですからね。
米国は米国、日本は日本、と区別して考えた方が良さそうです。
ただし、為替の影響は大きくありそうなので、それにより、円安・円高の恩恵銘柄の命運は変わってきそうな気がします。
■米国株価への期待を再認識
ところで、今回見た記事からは、中間選挙後の株価の上昇に関して焦点を当てていました。
でも私が少し気になったのは別の視点です。
長期に米国株へ投資を考えている私にとっては、1950年以降のデータで、米国がどの年も年率＋５％以上の上昇していることに驚きました。
平均を取っているので、当然下回る年もあると思いますが、それでも平均したら＋５％は期待できるということです。
日本から海外に投資する場合、日本円換算では為替の影響が大きく、無視はできないのですが、為替をドルコスト平均法でできるだけ影響を小さくしておくと、米国株式への投資は、やはり大きな魅力だと感じます。
株式市場を意識した政権と政策、企業も投資家への還元を重視しており、米国株式市場は強いなと改めて感心しました。
調整するときは、平気で1日５％近くの調整が起きますが、ここで脱落せずに、コツコツと積立投資を継続することが、米国株式へ投資する心構えだではないでしょうか。
