なんでも道しるべ

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【脱投資ストレス】株価が気になる欲求から身を守るための投資先の最適解とは⁉

投資において、私も過去には様々な銘柄を買ってきました。

個別株、ETF、投信など、一応、信用取引やFXなどはやらないようにしていますが、現物投資であれば、そこそこやってきたと思います。

人間誰しも自分のお金が減らしたくないものです。

特に日本は金融学を学校で学んでいないので、お金に関する知識が乏しいです。

最も顕著なのはインフレに対する感覚が養えていないこと。

インフレが自分の資産を目減りさせていること、インフレによって経済が発展する仕組みなどを学問として学んでいないので、頭で考えないと分からないのです。

欧米ではそのような教育がされていると(噂)ですから、それが自然と身に付いているのだと思います。

そんななか、私が現物投資において、自分自身が狼狽せずに放置できる体制を整えています。

その最適解があります。

■投資の最適解

結論から最初に挙げると、「外国株(日本含むでも可)中心の投信(ファンド)への投資」です。

これはETFでもダメで、外国株の銘柄投資でもダメです。

また、日本株の銘柄なんてとんでもないです。あり得ません。

その理由を説明いたします。

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■トレードができない投資先にする

まず、トイレトレーダーという名称がある位、世の会社員は株式投資には向いていません。

それは、人として向いていないのではなく、時間として向いていないのです。

株式市場は9時から15時までが取引できますが、世のサラリーマンは仕事中です。

なので、トレードなんて出来っこないのです。

それでも自分の買っている銘柄があれば、上がっているのか、下がっているのか、が気になりますし、自分の想いと違う時価がつけば、やはり売買をしたくなる気持ちが働きます。

会社で堂々と株式投資はできませんから、トイレでこっそりとスマホを使って取引することになってしまいます。

これのダメなところは、「トイレでこっそりと」ではなく、そもそも、日本株の銘柄に投資しているのがダメなのです。

人間誰でも自分で操作ができる状態であれば、やりたくなってしまいます。

ですから、自ら介入しなくてもよい環境を整えないといけません。

たとえファンドで分散投資をしていたとしても、その投資先がETFであれば意味がないのです。

ETFは市場で自由に売買できます。

先物に連動したりして値動きもあります。

したがって、いくら分散投資が出来ていると喜んでも、売買が容易にできるETFはお勧めできません。

■日本の将来より世界の将来に期待する

直接の銘柄やETFがダメなら、日本株の投資信託(ファンド)であればよいのではないか?と考えると思いますが、それもお勧めできません。

なぜなら、これは、トレードができるできないの問題ではなく、日本に将来性がないからです。

経済はお金が回ってるからこそ意味があります。

なので、コロナ禍で経済が止まってしまう恐れがあるので、政府は躊躇しますし、補助金を捲くし、日銀は市場に介入してくるわけです。

大きな流れでいうと、日本の経済が止まる原因は、人口減少、少子高齢化にあります。

日本は産業先進国と喜んでいる人が多いと思いますが、それは人口爆発があったからであって、当然、国民が頑張ったのは否定しませんが、人口が1億人を超えていなかったら、ここまで産業は発達しなかったとも考えられるわけです。

これからの日本は確実に人口が減ります。

移民を受け入れない限りそれは止められません。

日本人の性格からして、移民を受け入れられるわけが無いので、日本企業はどんどん弱体化していくと考えられます。

今は日銀の政策で何とか耐えていますが、時間の問題だと思いますね。

なので、日本株全力ではなく、一部日本株が入っていても可だけど、外国株中心の投信がお勧めです。

■銘柄選択よりも都合の良い商品を選ぶことの方が大事

トレードの欲求を抑える点と、日本株式の将来性を考えると、「外国株中心(日本株を含めても可)の投信」が最適解になってきます。

株価が気になるのは人間として仕方ないことなので、知ったところでどうしようもない状況にもっていくのがベストであり、それは投信を買うことです。

投信はタイムラグが確実にありますし、さらに、それが海外株中心であれば、先読みした注文はほぼできなくなります。

そうすることで、実質的に株価を気にしなくても良い状況にもっていくことができます。

株式中心の投資は必要なことであり、インフレ懸念防止と資産を増やすには、投資をやるしか方法はありません。

その上で、ストレスをできるだけ少なくするには、株価変動によるものよりも、売買がしたくなる欲求を減らすことが重要です。

私からのお勧めは書きましたが、自分で都合の良い商品を選ぶことも、銘柄選択をする以上に大切なことなのだと思います。