いつかは来ると思っていました。でも少し早いかな？と思えます。
バンガード社が日本で直販する可能性があるとニュースが出ていました。
つい先日の記事で、バンガード社のビジネスモデルと、バンガード社が日本でも販売するのでは？ということを書きました。
投資家のためのバンガード社のビジネスモデル！低コストを生み出す企業構造 - なんでも道しるべ
現状、日本の投資信託の残高が１００兆円なので、バンガード社が入ってくる旨みがないと感じ、まだまだ先だろうと思っていました。
けれど、やはりこのようなニュースが出ているということは、低コストの投資信託を日本で是非とも広げたいという金融庁の考えが強く反映されている結果だと思います。
気になるのは、「セゾン投信」や「楽天・バンガード・ファンド」です。
我が家では、両社の商品を「iDeCo」や「つみたてNISA」で積立投資しています。
非常に気になります。どうなるのでしょう？
私の憶測も含めて、書きたいと思います。（憶測ですよ。憶測）
■バンガード直販で、セゾン投信や楽天投信投資顧問はどうなる？
発端はBloombergの記事です。
世界２位の資産運用会社バンガード・グループが、日本の個人投資家向けに投資信託の直接販売を検討している。米国に比べて知名度がまだ低い日本で存在感を高め、運用資産を増やそうとしている。
バンガードの運用資産約５兆ドル（約550兆円）のうち、日本が占める割合はごくわずかにすぎない。日本では2000年以降、パートナーと組んで投信を販売してきた。
バンガード・インベストメンツ・ジャパンのキム社長（45）はインタビューで、直販の日程は決まっていないと述べた上で、日本での従業員を増やしたことを明らかにした。
直販が実現すればバンガードの日本部門には、戦略の大きな変化を意味する。これまで、独立系投信会社のセゾン投信などを通じてファンドを販売してきたからだ。
日本での存在感を高める取り組みとして一つとして同社は昨年、楽天投信投資顧問とも提携。
米国外ではオーストラリアで20年余りにわたって個人投資家にファンドを直販してきたバンガードは昨年、英国でも同様のサービスを開始。日本で受け入れられる「適切な方法」を検討中だとキム社長は述べた。
（米バンガード、日本でファンド直販を検討－提携にも引き続き門戸開く、Min Jeong Lee、関根裕之、2018年4月26日から抜粋して引用）
引用記事の中に出てきた、「セゾン投信」はバンガード社の投信を組み合わせて、「セゾン・バンガード・グローバル・バランスファンド」を商品化しています。
「楽天投信投資顧問」がバンガード社と提携して立ち上げたのが、「楽天・バンガード・ファンド」です。このファンドでは、バンガード社のETFを買い付けるファンドを４つ商品化しています。
私が保有しているのは、以下の３商品です。
- セゾン投信：セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド
- 楽天・バンガード・ファンド：楽天・全米株式インデックス・ファンド
- 楽天・バンガード・ファンド：楽天・米国高配当株式インデックス・ファンド
両社の投信共に、コンセプトが異なりますので、重複することはありませんが、当然、セゾン投信も楽天投信投資顧問も信託報酬を取りますので、２重コストだといわれています。
それが直販で売るようになると、「セゾン投信」や「楽天投信投資顧問」にも衝撃だと思いますが、どうでしょう？
■連携の憶測
ここからは私の憶測が入りますが、おそらく、セゾン投信や楽天投信投資顧問とも何らかの連携が入ると思っています。
資本提携までは無いかなと思いますが、このご時世ですから、何が起きても驚きではありあません。
「セゾン投信」と、楽天投信投資顧問の楽天グループである「楽天証券」は、すでに連携は取られています。
それは、セゾン投信は直販が基本スタイルでしたが、iDeCoの商品に関してのみ、楽天証券で取扱いできるようになっています。
セゾン投信は個人投資家向けの低コスト化を推進してきましたが、規模となると、まだまだ大手にはかないません。
そして、セゾン投信の立ち上げ時に、セゾン投信の中野社長がバンガード社の商品を組み合わせて商品化したいという交渉が当然あったでしょう。
その際には、両者の考える低コスト化商品の実現というコンセプトは話し合われているはずです。
バンガード社が直販で日本に入ってくる時には、セゾン投信や楽天グループが何らかの関わり合いを持って入ってくると思っています。
■気がかり点
バンガード社の商品が日本で買付できるようになるのは非常に嬉しい事ではありますが、すでにセゾン投信や楽天・バンガード・ファンドの商品を積立している私にとっては、少し複雑な気分です。
というのは、おそらく、もっと低コストの商品が実現して大々的に売り出されると思うからです。
バンガード社が直販するとなると、これまで問題視されていた２重コストも解消された商品を販売されることになるでしょう。
そうなった場合に、「iDeCo」や「つみたてNISA」において、現時点で持っている商品から積立を変更しなければなりません。
さらに、商品売り出し時から、「iDeCo」にラインナップされていたり、「つみたてNISA」の認定を取れていたりすれば良いですが、空白の期間があったりすると、その期間はどうしようか？という変な戦略を立てなければいけなくなります。
そのあたりを考慮して、バンガード社の直販開始時には、「つみたてNISA」も認定済みであること、「iDeCo」でもラインナップされることを願います。
