なんでも道しるべ

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多過ぎる投資信託本数の減少は歓迎すべきこと!それには個人投資家の目利きが大事!?

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日経新聞に「増え続けていた日本の投資信託の本数が2018年1~3月期に減少した。四半期ベースではデータのある08年以降、減少は初めて。」というニュースがありました。

この記事の内容は、投資信託で運用としている私としては興味深かったです。

(参考記事:日本経済新聞「国内投信本数 初の減少、1~3月期」、2018/5/29)

■償還された投信は毎月分配型や債券型が目立つ

国内には約6,000本の投資信託があると言われていましたが、本記事によると、2018年4月末時点で「6,144本」ということです。

減少したということで、2017年末より減ったということですが、それでも6,000本以上の投信が国内にあるということですね。

償還された投信は、「毎月分配型や、低金利で運用しにくくなっている債券型の投信の償還が目立つ」と書かれています。

2018年から「つみたてNISA」が始まりましたが、金融庁がつみたてNISAの商品を認定することになっています。

純資産総額を取り崩して分配金を出すことも多い毎月分配型に対しては、長期投資に向かないと言い切っていることから、認定要件に毎月分配型は不可となっています。

記事によると、「毎月分配型は4月に33億円の資金流入があったが、投信全体(527億円)の1割未満にとどまった。全盛期には半分以上を占めていた。」と書かれています。

投信全体で527億円もの資金流入があったことに驚きますが、これを6,000本以上の投信で割ると、1本当たり0.1億円も届きません。

当然、人気の投信に資金流入は偏っていると思いますが、そう考えると、全く増えない、もしくは減っている投信も世の中には大量にあるということです。

何でも投信をやればOKではなく、きちんと情報を精査して、投資家自身が投信選びをきちんとする必要があるということが、これでも分かりますね。

もう一つの驚きは、毎月分配型が全盛期には資金流入の半分以上を占めていたということです。

毎月分配型は長期投資には向かないというのは非常によく理解できます。

理由は単純で、強制的に分配により基準価額が下がるので、複利効果が得られなくなってしまうということです。

毎月分配型が半分以上占めていた理由は何故なのかな?と思えてなりません。

■毎月分配型が売れていた訳を考える

毎月分配型が全盛期にとても売れていたのは、金融機関が手数料徴収の商品として活発的に営業していたからと言われています。

おそらくそれは事実でしょうね。

しかし、半分以上も毎月分配型が売れていたのは金融機関だけが悪いのか?と思えるのです。

一つに、我々個人投資家にも責任があるような気がします。

毎月分配型の理解が浅かったということや、長期投資を念頭においた投資スタイルではなかったということもあるかもしれません。

特に、投資をいうものに抵抗がある日本人が多く、さらに教育を受けていない労働世代の若者は投資より貯蓄を優先する傾向にあったということは分かっています。

ということは、金融機関も当然、営業しても口座開設してくれない若者相手に無駄に営業をするよりも、退職金を持っている定年退職後の年配の人に営業をした方が、営業効率が良いのは間違いないでしょうね。

ただ、たとえ年配の人でも、元本割れをするリスク商品に、全退職金を投資することに抵抗がある人が多いのは明確なので、毎月分配型というシステムを毎月貰える年金的な言い回しで営業していったのでは?と想像できます。

金融機関の営業真相は謎ですが、何となく私はそう思っています。

長期投資として毎月分配型は非効率であるというのは理解できますが、毎月分配型が必ずしも投資としては不適格であるのか?と考えると、そうでないような気もします。

投資対象が、株式であるのか、債券であるのか、リート等であるのかは置いておいて、毎月、資産が切り崩すことを前提に運用している人にとっては、毎月分配型は面倒な売却手続きをしなくて良いというメリットがあるように感じます。

■資産規模が小さいファンドを淘汰せよ

記事によると、「公募投信の大半を占める株式投資では7割強が資産規模が50億円未満だった。投信は一定以上の規模がないとリスク分散の効果が働きにくいうえ、運用会社も報告書の作成などのコストを補えない。投信の淘汰が進むと、運用コストが抑えられ投資家のメリットにつながりそうだ。」と締めくくられています。

一般的に書籍などで書かれているのは、純資産総額は100億円が基準で、それ以上でないと運用は厳しいとされています。

私も基準の100億円は常に頭に置いていますが、最近設立されたファンドでは100億円に満たない投信でも積立を始めているものもあります。

月次レポートを確認する時でも、当然ながら基準価額の騰落率などは気になりますが、純資産総額の流入もチェックするようにしています。

できるだけ、毎日の流入・解約の変動が小さいファンドが効率が良いというのは間違いなく、さらに、毎日資産総額がプラスになるように流入の方が多いというのも一つのポイントだと感じます。

個人的には6,000本の投信は多すぎると感じます。

「つみたてNISA」の認定ファンドでも限られた投信しかない訳ですから、もっともっと、償還されて、ファンドが絞り込まれた方がコスト削減になるでしょうね。

そのためには、変なファンドに投資をしないように、個人投資家がきちんと情報収集することも重要なのだと思います。