なんでも道しるべ

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投資における”サンクコスト”とその対策とは?

f:id:anyguidepost:20180210103502j:plainサンクコストとその対策について考えてみようと思います。

サンクコストとは、すでに支出され、どのような意思決定をしても回収できない費用のことを指します。埋没費用とも言われます。

株投資の際にも、サンクコストがとても重要な点ですので、意識しておく必要がありそうです。

■知らず知らずにサンクコストを意識して投資している事実

100万円の元金で株投資をした場合、100万円という意識が働きます。

事例として、株価1万円×100枚を買付した場合を考えます。

ある時期に値下がりして9,000円になると9,000円×100枚で、90万円の評価額になります。

「9,000円まで値下がりしているが、もっと下がりそうな気がするので売却しようかな?」

「いま売却してしまったら、10万円の損失が確定してしまうのは辛い」

「もしかすると、市場のリスクオンで急上昇して、1万円に戻るかもしれないから、その瞬間に売ったら損はしないな」

ここで10万円のマイナスが引っかかる心理になるわけです。

なんて考えていると、もっと値下がりして、8,000円になってしまいました。

時価は80万円で、ここで売却すると20万円の損失が確定します。

「やっぱり、もっと下がったな。ここで売ってしまった方が身のためかな」

「でもここで売却すると、20万円の損失か・・・どうしよう・・・」

なんてことがあります。

■サンクコストが意思決定を遅くする

ここで重要なのが、100万円という元金が常に念頭にあるということです。

元金の意識があるので、意思決定が遅くなってしまっているのです。

結果論となりますが、この場合は、10万円の損失が確定してしまっても、9,000円の段階で売ってしまった方が良かったのです。

この決定に必要なのは、「もっと下がりそうな気がする」という点です。

「10万円の損失が確定してしまう」ということが意思決定を遅くしてしまったサンクコストです。

こんな事例は結果論で、その時点では先は上がるのか下がるのか分からないのだから、決定なんて難しいだろ?と思いますよね。

私もそう思っています。

ただ、市場の予想はプロでも難しいので、私のような素人が考えても分からないのですが、売却の意思決定にサンクコストの考えを捨てなくてはいけないのです。

サンクコストは考えないようにしたくても、証券会社のアプリなどのツールを使用すると、取得単価や評価損益がご丁寧に案内してくれています。

したがって、買付費用を忘れようにも目に入ってきますし、色付けなんてされるから、プラスなのか、マイナスなのかが一瞬で判別できてしまいます。

■サンクコスト意識を減らせる投資を選択する

サンクコストを物理的に考えないようにする方法として、私が考えたのが、「同じ商品の毎月積立」と「投資信託」です。

取得単価は知らないようにしたくても、何かしら情報が入ってくるので、考えないようにしても考えてしまいます。

市場が軟調で毎日右肩下がりの状況だと、自分が保有している資産も目減りしていることが予想がつくからです。

そこで、「同じ商品の毎月積立」を行うわけです。

毎月積立を行っていると、仮に値下がりした場合には、次の買付が安くできるので、保有資産が目減りしていても少しは嬉しくなるものです。

この『少しは嬉しくなる』という感覚が重要です。

資産形成・資産運用をしている現役就労の世代は、現時点の運用資産額よりも、実際に引き出す将来においての資産額が重要です。

したがって、同じ商品を毎月積立していると、上がっても下がっても嬉しいので、資産形成をしていても楽しめると思います。

もっとも、毎月積立より、毎日積立の方が、急な暴落時にも買付してくれるので良いかもしれません。

■投資信託は使い勝手が良いがコストは意識する

もう一つの観点が「投資信託」です。

投資信託の利点は、

  1. 定額買付に対応していること
  2. 分散投資ができること

この2点が、「同じ商品の毎月積立」を組み合わさることで、サンクコスト意識対策になると考えました。

まず、1.について、

個別銘柄の売買ように、株価×株数となっていると、定額ではないので、安い時に枚数を増やすということがやり難くなります。

投資信託は定額買付ができるので、安い時には口数が増えるという喜びが実感できます。

続いて、2.について、

同じ商品を毎月積立する場合には、例えば個別銘柄を買付していると、少ない銘柄に自分の資金を投入しているので、リスクが高いです。

同じ商品を買付するけれど、分散効果も得たい場合、効果的なのが投資信託です。

特にインデックスファンドを買付している場合は、TOPIXインデックスなら255銘柄に分散投資できます。

米国のS&P500インデックスなら500銘柄に分散投資できます。

この分散投資が、銘柄集中リスクを軽減してくれるというわけです。

ただし、投資信託で注意しなくてはいけないのが、運用コストです。

メリットがあるものには必ずコストがかかってきます。

この運用コストが嫌な人は、個別銘柄を複数買って分散効果を出していますが、定額買付ができなく、管理も大変だということです。

■サンクコスト意識対策のまとめ

サンクコスト意識対策として、そして、将来に向けた資産形成と資産運用を考えると、私が良いなと思ったのがやはり投資信託です。

「同じ商品の毎月積立」×「定額買付」×「分散投資」

これの解となるのが、投資信託の積立となります。

そして、出来るだけコストや税金を下げたい場合には、下記を意識して買付します。

  • 手数料の安いインデックスファンドを選択
  • ノーロードのファンドを選択
  • 分配金の出ないファンドを選択
  • 「一般NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」を上手に選択

私の場合は、当ブログでも紹介しているように手数料が高いけれどもアクティブファンドが好きです。

しかし、どんなファンドを選ぶにしても、実質コストを意識して投資しなければなりませんね。

一つ悩やんでいるのが、途中で積立休止しているファンドの扱いです。

「つみたてNISA」が始まったことで、積立休止している口座が出てきました。

特定口座で買付している場合は、売却による税金がもったいない気がします。

けれど、「同じ商品を毎月積立」という概念から外れるので、どうしようかなと悩んでいるます。

心理的な問題なのですが、また、どうしたのかをブログで報告します。