なんでも道しるべ

マネー投資、子供への投資・英語、京都の紹介、メダカの飼育など、何でも発信してしまうブログです

世帯年収1,000万円なのに「片働き」と「共働き」では手取り収入に約50万円の差がある現実…

当ブログでは、夫婦正社員共働きのダブルインカムをお勧めしています。

共働きに関しては、世間では未だ女性側に負担が増えているケースが多いようです。

妻の話を聞いていると、女性同士で、共働きの苦労などを話しているようです。

我が家では、平日は妻の方が仕事の帰りが遅いので、私の方が家でやることが多いので、妻から文句を言われることは殆どないです。

共働きの苦労話は、話している本人はストレス発散だと思いますが、本当にストレス発散できているのかな?と感じています。

結局は、家庭間格差を確認し合うだけで、さらにストレスを溜めそうな気がするのは私だけでしょうか。

本日の記事は、共働きの手取り年収の話です。

共働きはストレスを溜めますが、確実に世帯年収を上げる方法です。

共働きの辛さから解放されたいが故に、専業主婦やパートに異動する人も多いようですが、その辛さは、次は家計のやりくりに形を変えて訪れるだけです。

片働きの場合、旦那は夢の年収1,000万円といわれますが、今の年配の人々は高度成長の時代を過ごしていますから年収は高いです。

ただ、今の若い世代のサラリーマンが1,000万円に到達できるのは、かなり絞られることになるでしょう、

また、年収だけでなく、手取り収入も考えなくてはいけません。

社会保険料や税金が上昇していくなかで、年収は上がっても、手取りが変わらないや下がっているケースもあるようです。

片働きのリスクは高いうえに、実際に手取りも共働きよりも低いのが実態です。

■世帯年収1,000万円の手取りモデル

世帯年収1,000万円というのは、家計では一つの目標です。

この世帯年収に到達させる方法は何であっても構いません。

旦那に思いっきり働いてもらって、片働きで1,000万円を到達させても構いませんし、共働きで1,000万円を到達させても構わないわけです。

さらに、共働きの場合は、夫婦の年収割合も50:50であっても、60:40であっても、80:20であっても良いわけです。

様々なパターンがあるので、各家庭で事情は異なりますし、家族構成によっても変わってくるのが現状ですが、世帯年収1,000万円と手取り収入の比較を紹介してみます。

ネット記事で計算結果が載っていましたが、ここでは、扶養控除や保険料控除などは考慮しないで計算しています。

f:id:anyguidepost:20181206130534j:plain
表では、共働きの年収2パターンと、片働きの年収1パターンを掲載されています。

共働きは、世帯主と配偶者の年収割合が、60:40と50:50になっています。

どの世帯年収も1,000万円です。

注目してほしいのが、手取り収入です。

60:40の共働きは769万円、50:50の共働きは771万円、片働きは722万円となっています。

共働きの家庭の割合違いでは、手取りの差はあまり無いですが、片働きとの差は約50万円も多いです。

これはとても注目すべき点だと思います。

■共働きは片働きよりも手取りが約50万円多い

あくまでモデルケースなので、控除や手当などによって変わってくることもあるかと思いますが、年収1,000万円と考えると、すでに配偶者手当や扶養手当などは含まれて考えられるでしょう。

片働き世帯が、共働き世帯よりも手取りが少ないのは、所得税と住民税の差がとても効いています。

特に所得税が効いています。

これは、日本の所得税が累進課税制度を取っているので、たくさん稼いでいる人からはたくさん徴収しようということになっているからです。

したがって、現状のままの制度であれば、夫婦二人でお互いにそれなりの稼ぎで、片働きの高給取り分程度を稼げば良いということになります。

手取り差が50万円は非常に大きいです。

1年で50万円の貯蓄をするのにかなり苦労することを考えると、このように働き方を変えるだけで、50万円分の手取りが増えるのであれば、共働きも一つの選択肢と言えるでしょう。

子育てをしながらの夫婦正社員共働きは大変ですが、マネーのことを冷静に考えれば、今の苦労をどのようにして乗り越えるかという、前向きな改善方法に取り組めるはずです。

現状から逃げるのは簡単ですが、子どもも成長して、徐々に手が離れてきますから、小学3年生位までを乗り切ることを夫婦で話し合うべきだと思います。

■この差額をiDeCoに回すと、さらに差が生まれる

さらに、手取り収入が増える方策があります。

さきほど示した手取り差のマネーをiDeCoの掛け金とします。

サラリーマンや自営業によって、掛金の最高額が変わりますが、月1万円でも2万円でもiDeCoに拠出することで、さらに税金を安くできます。

12月は、サラリーマンにとっては年末調整の時期ですが、iDeCoの拠出額は全額控除になります。

したがって、課税所得を拠出分だけ下げることが可能なので、その分、所得税を下げることができます。

先ほどの手取り差で余裕が出たら、さらにiDeCoに拠出することで、税金が下がり、さらに手取りが増えることになります。

そして、iDeCoの拠出は、自身の老後に回りますから、老後不安も幾分和らぎます。

夫婦正社員共働きのダブルインカムは、メリットがかなり多いです。

このメリット分は、当然、専業主婦家庭よりも夫婦で多く働いている報いですから、おおっぴらに享受しても構わないわけです。

結婚や出産を機会に、共働きから片働きに変わる夫婦が多いようですが、出産から数年経ったらパートなどで職場復帰する人も多いというデータもあります。

物理的に共働きは不可能という事情もありますが、可能であれば、ダブルインカム生活を続けてみてはどうでしょうか?