なんでも道しるべ

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2018年は円高進行中!米国投資は為替を気にしつつも、ドルコスト平均法で対応するしかない?

f:id:anyguidepost:20180218143100j:plain今年(2018年)に入ってから、円高方向に一方的に進行しています。

為替の問題は、原因が一つでは決してないので、理由が分からないというのが正直なところだと思います。

でも、考えずにはいられない。そんな私のような人が居ると思っています。

今日はそんな無謀な考えても結論がでない為替の話と株式市場のリスクについて書きたいと思います。(笑)

■米国株や米国ETF投資には為替の影響は付きもの

なぜ、私が為替を気にしているのか。

その理由は簡単で、米国ETFに投資をしているからです。

米国ETFを持っていると、評価額には為替が関係してきます。

いくら米国市場がリスクオンで株価が絶好調であっても、円高になっていくと、評価額が下がることは結構あります。

ドルベースではプラスなのに、円ベースではマイナスになってるETF銘柄もあります。

これは、買付をした時のドル円が大きく影響していることは間違いないです。

買付したときより円高になっていると、日本円評価額が下がりますし、逆に円安になっていると日本円評価額は上がります。

したがって、日本人が米国市場へ投資をする場合には、ドル円が円安ドル高になっていくと嬉しいわけです。

といっても、ドル円がそんな一辺倒の動きをするわけは無いというのは歴史が物語っています。

■これぞまさしく『ドルコスト平均法』

したがって、円で米国市場へ投資する場合には、分割買付が良いというわけですね。いわゆるドルコスト平均法というものです。

ドルコスト平均法という手法は、分割買付のテクニックで、定期的に一定額を買って、投資コストを平準化する手法名として使われます。

一般的には、一定額により、株価(価額)が低い時に株数(口数)を増やせることから、平均取得単価を下げるメリットがあると言われています。

したがって、日本円で日本の会社の銘柄への投資でもこの名称を使います。

最初、私は、「なぜ、ドルコスト平均法と言うのかな?」と不思議に思いながら、名称に慣れて流してしまっていましたが、最近何となく本来の意味が分かってきたような気がします。

米国市場に投資をしている私にとっては、ドルコスト平均法はその名のごとく、ドル転換のコストを平均する方法なのだと思うのです。

そう考えると、ドルコスト平均法という名前はとても理解しやすいです。

円安になっていくと、米国株(ETF)の買付数が減ってしまうので、円高の時には数を増やせるというメリットなわけです。

ここまで書いていると、人間っていうものはホント都合が良い生き物ですよね。

買付の時には、円高であってほしいと願いますし、売却の時には、円安であってほしいと願うわけです。

そして、それを総合すると、円高から円安に、本当に徐々に一辺倒に変化していってくれると、全く一喜一憂する必要がないわけですね。(笑)

そんな都合の良いことが起きるわけがないと分かっているのですが、円高に流れていくと、評価額が目減りしていくので、ビックリするわけです。

2018年に入ってから、まだ1ヶ月半程度ですが、年初は1ドル=112円程度でしたが、現在は1ドル=106円付近です。

ざっと5~6%程度の円高ですので、評価額がその割合だけ目減りしているということですね。

これが、2月初旬の急落と重なるわけですから、凄いことになるわけです。といってもリーマンショック程の下落ではないですがね。

悪い方向の話を書きましたが、逆に良いこともあるので、複雑なわけです。

本当は、為替なんて気にすることがナンセンスなのかもしれませんけどね。では、本題にいきます。

■日米の金融政策からみたら、教科書的にはドル高・円安?

日銀が異次元緩和を継続していますが、そろそろ出口戦略を語りださなくてはいけない状況に追い込まれていることも円高傾向なのかなと感じましたが、本当のところはどうでしょうか?

教科書どおりの解釈であれば、金融政策として利上げしている国と金融緩和をしている国を比べると、通貨の強さは前者の方が強くなるはずです。

したがって、ドル高・円安というのが本来の考え方なのだと思うのです。

トランプ大統領が選挙に勝って、一時期1ドルが120円を突破し、その後引き戻されました。

その後も切り返して再び120円をトライしそうな様子の時、米国が金利を上げる判断をすることが多くなっていたので、私自身は円安に進むのだろうなと思っていたのが正直なところです。

■トランプ減税とドル安は関係深い?

最近は、ネットニュースなどを見ていると、「米国の財政悪化懸念によるドル安」という表現が増えてきました。

トランプ大統領は歴史的な減税策を掲げていると言われています。法人税減税などです。

自分自身が米国に住んでおらず、他の国の話なので、全く実感がありませんが、米国の中にいたら減税策などによるGDP成長率上昇予測と財政悪化の影響などが議論を感じるのかな?と思います。

トランプ政権の法人税減税策は前々から言われていましたが、年末ごろにようやく議会を通過しました。

株式市場としては織り込み済みの点もあり、反応薄だったように見えましたが、株価はしっかりとした水準を維持していると感じます。

逆に為替に関しては、織り込んでいなかったということですね。

2018年に入ってから、徐々に影響を試算する人が増えてきたということでしょうか。

株価は国内取引なので織り込みやすいのかもしれませんが、為替は世界市場なので、難しいのかなを感じました。

私にとっては2月の大幅下落と重なったので驚きましましたが、これも米国株投資の醍醐味でもあります。

資産形成・資産運用は、まだまだ長い闘いなので、これからも一喜一憂しながら、自分のレベルアップを図っていきたいです。