調査によると、毎月の支出額を把握している人は貯蓄が多いらしいです。
毎月の支出額を把握するのって結構難しいですよね。
家計簿を付けている人はきちんと把握しているかもしれませんが、私は家計簿反対派です。
その理由は、家計簿は労務対効果が非常に低いと思っているからです。
家計簿を付けたり、節約に頭を悩ませている時間があったら、収入を増やす方に時間を使う方が、効率的に貯蓄ができると思っているからです。
昔は家計簿を付けていたこともありましたが、家計簿ってあくまで趣味レベルだと思います。
楽しんで書いている人には反対しませんが、貯蓄を目指している人が取り組むべきものでは無いと感じています。
とはいえ、家計簿までとは言わないとしても、支出額を把握するのは結構大変であり、難しいものです。
支出額を把握することで、貯蓄が増えるのであれば、把握した方が良いのでしょうね。
とはいえ、家計簿まで付けるのは時間の無駄だと思っています。
どうやって把握するのか？
結構難しい課題だと思いますが、何か手立てを考えた方が良さそうです。
■月間支出額はざっくり把握で十分
ところで、月間の支出額って世間一般的にどのくらいだと思いますか？
夫婦と子ども2人の4人家族では「38万円」の家庭が中央値のようです。
38万円？そんなに多いの？と思った人もいると思います。
私もそんなに多いのかな？と一瞬思いましたが、自分の家計をざっくり考えたら、38万円は多くないと思いました。
というより、我が家は教育費にお金をかけており、学費を12ヶ月で割ると、38万円は普通に超えていると思います。
我が家の場合、食費、生活用品、水道光熱費、通信費、レジャー費はクレジットカードで払うことを基本としています。
先ほど、家計簿をつけるのは労務対効果が悪いと書きましたが、それでもざっくりと把握することは大切だと思っているので、クレジットカード利用明細アプリで管理するようにしています。
月間20万円以内を目指しているのですが、これがまた難しく、ほぼ毎月オーバーしています。
クレジットカードが使えない店もありますので、それらを含めると生活費は20万円を十分にオーバーしているでしょう。
そこに、住宅費、保険料、医療費、習い事にかかるお金が銀行口座から引き落とされます。
これらを全部集めると、38万円は超えていると思います。
まあ、ざっくり40万円程度かなと思いますが。
ざっくり把握だとFPの人に怒られそうですが、そもそも家計診断なんてしてもらう気もないですし、厳密に把握しようとすると疲れるうえに、思考の幅が狭くなって窮屈になりそうです。
月間支出額の把握なんて、ざっくりで十分だと思います。
支出の管理をするよりも、何度も言いますが、収入を増やすための手立てを講じたり、共働きの家事や子どもへの時間を作ったり、資産形成の方策を練った方がよっぽど有効的な時間の使い方ができるでしょう。
とはいえ、これらのこともしないで、支出額も何も把握していない人が多いから、問題にされているのであるのも事実なので、家計に対して何かをする必要はあると思います。
■必要年収は560万円なのに、平均年収は430万円
さて、4人家族の支出額の中央値が38万円ということですが、これを手取りで受け取るには、月収が47万円程度必要だということです。
家族構成や控除の関係で手取りが変わってきますので、厳密な月収は人それぞれで変わってきますが、おおよそ47万円の月収がボーダーラインになるそうです。
月収47万円ということは、必要年収560万円となります。
世の中の平均年収が430万円程度ですので、560万円必要となると全く足りません。
そうなると、子どもが2人の4人家族で、それなりに教育費がかかるようになると、専業主婦からパートタイムに変わって100万円程度を稼いでくるという構図になるということです。
ただ、少し前までは103万円の壁ということでしたが、配偶者控除が変わってきていますので、壁がどんどん下がってきています。
それが意味するのは、手取りが減るということです。
「社会保険に入れて老後の年金が増える」と言われても、毎月の支出額まで到達しなくなるのは死活問題です。
さらに、先ほどの必要年収や平均年収はボーナスが入った額となりますから、実際に、月収が足りなく、ボーナスを補填して凌いでいる人が多いというわけです。
「ボーナスは市況により減るかもしれないから生活費にはしないように」とFPに言われたところで、生活費に実際38万円かかっているわけですし、それも妻のパートの給与を足さないと賄えないわけですから、ボーナスを入れるなと言われたところで無理です。
それが世の中の生活費の実態です。
■結局、出てくる結論は「収入不足」
生活費の詳細をきちんと把握したところで、出てくる結論は『収入が足りない』ということに変わりありません。
節約により、生活を切り詰めたところで、子どもの成長とともに増加する教育費やインフレの対処にも限界があるのが事実です。
それなら、『夫婦で正社員の共働き』が近道な解決法だと思いませんでしょうか。
節約するのが楽をしているわけではありませんが、誰でも働かずに生活できるなら、その方が嬉しいです。
でも現実は、節約だけでは無理だということをFPの家庭診断で証明されているのではないでしょうか。
生活費を切り詰めるにも限界があるので、生活費の詳細を把握することよりも、収入を増やすことを考えるべきです。
