楽天証券とSBI証券のiDeCo評価額があまりにも少ないので、驚いてしまいました。
2018年1月の引落から始めましたので、2月は最初の月になります。iDeCoは10,000円/月で開始しています。
楽天証券では、投資累計額が7,120円になっていました。
SBI証券では10,000円の拠出金累計で、－2,944円スタートになっていました。
１万円の引落なのに、えらい少ないな…と思っていたら、手数料のことをすっかり忘れていました。
今日は、iDeCoの手数料について、驚かれないように紹介しておきます。
■iDeCoの手数料をおさらい
iDeCoの手数料ですが、口座管理手数料無料の証券会社を使っている場合は、証券会社に対する手数料は無料です。
楽天証券や、SBI証券は無料となります。
証券会社の手数料が無料でも、その他の機関の手数料はきっちり取られます。
- 国民年金基金連合会 加入時 2,777円（初月のみ）
- 国民年金基金連合会 拠出時 103円/月
- 事務委託先金融機関 拠出時 64円/月
したがって、初月は、全てを足した2,944円かかるわけです。
2ヶ月目以降は、加入時の2,777円が不要になりますから、167円/月がかかるわけです。
ちなみに、拠出をしない月も、事務委託先金融機関の64円/月はかかるようです。
■楽天証券の場合は、先に手数料が引かれて拠出金に反映される
楽天証券の場合、7,120円ということは、－2,880円なので計算が合いません。
国民年金基金連合会の加入時と拠出時を合計した金額が2,880円なので、ちょうど事務委託先金融機関の64円が引かれていないことになります。
気になったので、楽天証券の確定拠出年金専用ダイヤルに電話して聞いてみました。
すると、「事務委託先金融機関の64円は、1ヶ月遅れで引かれる」とのことでした。
したがって、来月からはきちんと167円/月引かれて、投資累計額に反映されるわけです。
おそらく、ずっと先の話になりますが、最後の拠出月の翌月に64円がかかってくるということでしょうか？
楽天証券の投資累計額は、手数料を引かれた後の拠出額が表示されています。
いきなり初月から7,120円からスタートしているから、何か間違ったのかな？と非常に驚きました。
もう少し手数料が引かれていることが分かるような仕組みにしてくれないかなと思いましたが、初月だけが金額が大きいですからね。
来月からは167円/月なので、ファンドの基準価額のトレンド内に入って、分からなくなりそうです。
ただ、元本保証型でiDeCoの積立をしている人は、例えば１万円拠出している人でも、初月は7,120円ですし、2ヶ月目以降も9,833円なので、何だか損しているような気分になるような気がするのですが。
■SBI証券の場合は、拠出金に反映されてから手数料が引かれる
SBI証券の場合は、かなり直接的でした。
資産残高が7,056円ですが、拠出金累計が10,000円でした。そして、損益が－2,944円と表示されます。
楽天証券の疑問の後にSBI証券のページを見たので疑問はなかったですが、もし最初にSBI証券を見たら、なんで？と思うでしょうね。
SBI証券の場合は、取引履歴の手数料履歴のページが見やすいところにありましたので、それを確認すると「国民年金基金連合会」と「事務委託先金融機関」の手数料がきちんと引かれていることが確認できました。
しかしながら、損益の中に手数料のマイナスが入っていることに関しては、見た目に良い気がしないですね。
■楽天証券とSBI証券の表示差の思惑
楽天証券の場合は、手数料分のマイナスを損益に含めると、ずっとマイナスだという人が出てくることが理由でしょうか、投資累計額では手数料分をあらかじめマイナスしてくれています。
SBI証券の場合は、手数料のマイナスも投資の上では仕方ないことだから含めているのかなと感じますが、拠出金累計には手数料分が含まれています。
両社の表示の仕方に差があるのは、奇妙な感じがしますが、両証券会社もユーザーのことを考えての表示だと思われます。
SBI証券は投資家向けの表示なのかなと思いますし、楽天証券は投資が初めての一般人向けの表示なのかなと思います。
ただ、先ほど触れましたが、元本保証型の人は、楽天証券の表示の方が心穏やかに見れるかもしれません。
SBI証券で元本保証型を１００％とした場合、手数料分のマイナスは現時点の預金金利では取り返すのは難しいと思います。
将来において、インフレが起きて、金利が上がったら、話は別ですけどね。
今回、iDeCoの拠出を始めて、始めてみないと分からないことが、やはりありました。
手数料は分かってはいましたが、どのように引かれるのかまでは分かりませんでしたし。
投資信託の手数料は毎日に分割して基準価額で引かれていますから、手数料だけをピックアップして表示されるわけでは無く、この点では手数料の取り扱いが違うのは承知しておかなければなりません。
投資をやったことない人が、iDeCoで投資信託をやることはとても複雑なルールを知らないといけないので、これが浸透していかないのも分かります。
まだ先ですが、年末調整の所得税の還付や、来年の住民税の減額でも、もう一つか二つは疑問点が出てきそうな予感がします。
